• 【技術職】セキュリティシステムの施工管理・設定等◆電気・通信系業務の経験のある方は待遇面で優遇します。

  セコム高知株式会社

• 

• 正社員
• 技術職（ＩＴ・通信・ＷＥＢ系）
• 高知市
• 第二新卒歓迎
• 次世代リーダー募集
• 資格取得支援制度あり
• 土日休み
• 年間休日100日以上
• 退職金制度あり

募集内容

募集背景	IPやクラウド等のネットワーク環境を利用したサービスの拡大に伴う人員増強。
仕事内容	主にIPやクラウドを利用したネットワークカメラシステム等の設定、メーカーとの調整や、セキュリティシステムの施工内容の管理・監督・チェックなどを行います。また社内事業所への技術支援や指導も行います。
求める人物像	意欲的にお仕事ができ、セコムの業務・社会的役割について理解していただける方。 電気・通信系業務のご経験がある方。
募集職種	技術職
配属部署	本社テクニカルサポート部
雇用形態	正社員
経験	不問　※ただし、電気工事士等の資格のある方は待遇面で優遇します。
学歴	専門学校卒以上（高卒等の方もご相談に応じます）
年齢制限	～ 35歳
例外事由の省令番号	例外事由 3号 イ 長期勤続によるキャリア形成を図る観点から、若年者等を期間の定めのない労働契約の対象として募集・採用する場合
必要スキル	不問　＊ただし、弱電設備や通信系業務のご経験がある方は待遇面で優遇します。
資格	普通自動車免許（AT限定可）※電気工事士資格等があれば尚良し

ここがポイント

安心のセコムグループ企業。とても働きやすい環境です。　
セコム独自のシステム等について、丁寧に研修・指導いたします。
セコムグループとして、保養所(国内4ヶ所)、 セコム株式会社社員持株制度など福利厚生が充実！
高知の「安全・安心」を最前線で支える企業。
心明るく広やかに、広い心で明るく働くという理念のもと、一人一人の意見を尊重し風通しの良い社風です。また、社長が社員と直接面談するなど、アットホームな環境です。
テクニカルサポート部は、社内においても技術指導や支援を行なう重要なポジションです。
安全安心のセコムと高知県内で盤石の経営基盤を持つ入交グループのグループ企業であるセコム高知で電気・通信系業務のスキルを活かしてみませんか？

条件・待遇

勤務地	高知県高知市
勤務時間	09:00～18:00 （休憩60分）
時間外勤務	時間外あり（月平均１５時間）
年収	年収 260 万円 ～ 340 万円
諸手当	通勤手当（実費支給上限あり：月額50，000円）　資格手当　皆勤手当　就勤手当（深夜手当）
福利厚生	社会保険完備、退職金年金制度、社内融資制度、セコム株式会社保養所(国内4 ヶ所)、 セコム株式会社社員持株制度、社員旅行、受動喫煙対策あり：喫煙室あり（喫煙専用室設置）
休日休暇	年間休日1２０日（土日祝日、 有給、慶弔、育児、介護、フレックス休暇）
募集人数	1名
転勤	なし
定年	６０歳（再雇用制度あり ６５歳まで）
試用期間	3ヶ月間（労働条件の変更：なし　他部署での研修あり）

• お気に入り登録
• 問い合わせ
• 職業紹介の申込

企業情報

会社名	セコム高知株式会社
業種	その他
本社所在地	〒7800056 高知県高知市北本町四丁目２番１２号
代表者氏名	植村博史
設立年	1972年
資本金	5000万円
事業概要	機械警備業・安全商品販売施行・設備メンテナンス・損害保険代理店業
本社以外事業所	高知中央支社・高知東支社・高知西支社 高知南営業所・安芸営業所・須崎営業所・幡多営業所
従業員数	114人
平均年齢	40歳
会社ホームページ	https://www.secom-kochi.co.jp/
関連会社	セコム株式会社・入交グループ各社・セコムジャスティック高知株式会社

企業ＰＲ

企業アピールポイント１

仕事は自己実現のためにするものです。セコムの仲間が、自らの人生を歩む上でセコムに入ってよかった、自分はこの仕事をやっていて良かったと思える。そんな自己実現、自己達成をすることで、人生を充実させ満足することが、私たちは一番重要だと考えています。
　またセコムには、社員が個性と能力を伸ばすためのチャンスと環境が整っています。私たちは「組織の力は社員個々の力の総和」という考えのもと、独自の教育・研修体系を確立して人材育成に力を注いでいます。

企業アピールポイント２

セコムグループは、日本初の「企業向けオンライン・セキュリティシステム」や家庭用安全システム「セコム・ホームセキュリティ」、個人向けの位置情報提供サービス「ココセコム」など、常に革新的なセキュリティシステムの開発・普及により、セキュリティ事業で会社の基盤を築いてきました。
ご家庭向けの「セコム・ホームセキュリティ」は、異常が発生すれば、最寄りの緊急発進拠点から緊急対処員が駆けつけ、被害を最小限に防ぐ。必要に応じて、警察や消防にも通報を行うというサービスで、現在では圧倒的なトップシェアを有しています。